保険の見直しをするときに、今まで契約していた保険はどうしていますか？
今までの保険を生かして見直しする、というのではない限り、普通は解約してしまいますよね。
それまで入っていた保険がかけすてタイプの物でなければ、解約すると解約返戻金を受け取れます。
保険の内容や契約していた期間にもよりますが、数十万円を受け取ることだってあります。
ちょっとラッキー、と思いますよね。
先日見直しをした私のお客様も、70万円以上の解約返戻金を受け取られました。

ですが、ここでちょっと考えてみましょう。
そのお金（解約返戻金）はいますぐ必要ですか？
もし、いまそのお金を特に必要としないのであれば、解約するよりいい方法があります。
それが「払い済み保険」です。

「払い済み保険」とは、貯まっている解約返戻金で一時払いの養老保険または元の契約と同じ種類の保険に切り換えることです。
これだと元の契約よりも保険金額が小さくなりますが保障が残りますし、契約内容によっては解約返戻金がその後も増えていくという事もあります。
あなたの保険が払い済み保険に変更可能かどうかはアドバイザーにご相談下さい。
無料相談のお申込みはこちらからどうぞ。

みなさん、医療保険を選ぶときの基準ってなんですか？
保険料の安い商品？
保障内容が充実している商品？
このブログでも「保険料０円」とか「自己負担０円」などという記事を書きました。
まぁいろいろとあると思いますが、加入したくでも健康上の理由で加入できない場合もありますよね。

加入時に保険会社が健康状態を判断するために、保険のお申込みを頂くときには必ず「告知書」というものをご記入いただき、お申込み時の健康状態を正直に申告していただく事になっているのは皆さんご存じだと思います。
通販などで告知項目が4項目くらいしかない商品ですと、多少でも病歴などがあると、すぐに加入お断りされてしまう場合などもあります。
オール オア ナッシング の世界です。
これはご加入者の公平性を保ち、なおかつ高効率な事務手続きを重視する通販商品ではある程度は仕方のない事ではあります。

代理店などを経由して対面式でお申込みいただく商品の場合ですと、申告していただいた健康状態を元にリスクを判断して、「無条件」「特別条件付き引受」「謝絶」という3段階があります。
真ん中の「特別条件」と言うのが、リスクはあるけれどこういう条件でよければお引き受けしますよ、というもので、「特別保険料」「部位不担保」「削減」「特定高度障害不担保」などがあります（保険会社によって、どの特別条件を取り扱っているかは異なります）。

それぞれの意味はここでは記しませんが、「無条件引受」から「謝絶」までの引受条件を決定するために保険会社が用いている方法が「加点主義」と「レンジ査定」です。
健康状態を数値化して、○○～▽▽は２０点、▽▽～◇◇は３５点、◇◇～☆☆は５０点、と一定幅毎に点数を定めるのがレンジ査定。
レンジ査定などで算出された各項目の数値の合計点で、２５点以上は保険料が２０％アップ、５０点以上は保険料が６０％アップ、などと条件を決めるのが加点主義です。

あやふやな申告をすると、保険会社は悪い可能性を元に条件を算定します。
申告すべき事があるのに申告しないと、告知義務違反となり、いざという時に保険で守ってもらえません。
そこで重要になるのが健康診断書です。
告知時に健康診断書もご提出いただく事で保険会社は事実を正確に知ることができるので、「悪い可能性を元に条件を算定」という事はなくなります。
さらに、ソニー生命の場合ですと、健康診断書をご提出いただくと「きちんと告知していただいているいいお客様」という判断をして、加点合計点から一定幅の減点をします。
つまり、健康診断書を提出しなければ特別条件がついていたものが無条件になる可能性がある、あるいは、謝絶だったものが特別条件付きで加入できる可能性がある、という事です。

もちろん、ご自身の健康状態を知るためにも、健康診断は定期的に受けた方がいいのは言うまでもありません。

4月29日付けのasahi.comの記事『医療保険、高額療養費制度をやっと明示』では、一部の保険会社が医療保険の広告や募集文書に高額療養費制度についての注釈を記載するようになった、と書かれています。

お客様の万が一の場合に経済的不利にならないよう、受け取れるお金は最大限受け取れるように手助けさせていただく我々アドバイザーとしては、従来から高額療養費制度についてもご説明をさせていただいておりましたが、保険会社が発行するパンフレットなどにもついに注釈として記されるようになります。
これ自体はお客様の立場からしてみても当然の対応ですよね。
どうせなら注釈ではなくはっきり明記して欲しいところですが…

この記事の中で、高額療養費制度を使った一例として

一般的な所得の人の場合、1カ月に100万円の医療費がかかっても、入院中の食費などを除き、自己負担は9万円弱で済む。

AIUの『スーパー上乗せ健保』は、前述の「医療費の自己負担分」「食事療養費」「差額ベッド代」以外にも、「先進医療費用」「入退院・転院時の交通費」「親族付添費」など医療費のさまざまな「自腹を切る」自己出費に備える医療保険です。
4月17日に『保険料０円の医療保険』という記事を書きましたが、今回は言わば『自己負担０円の医療保険』という事になります。
また『スーパー上乗せ健保』は、医療と健康に関してご加入者のご家族がどなたでも24時間年中無休で無料でご利用いただける「安心ダイヤル24」や、主治医以外の医師の意見も聞いて納得して治療を受けたい方に「セカンドオピニオンアレンジサービス」を無料で提供しております。

保障内容の詳細や保険料、お手続きなどについてはこちらからお問い合わせ下さい。

生命保険の商談中にお客様にこんな質問をします。
「亡くなっても保険金をお支払いできないケースがあるんですが、ご存じですか？」
すると「自殺の場合ですか？」と回答されるお客様が少なからずいらっしゃいます。
半分正解です。

お支払いできないケースについては、お申込み書をご記入いただくときにお渡しする重要事項説明書に記してあるので必ず全てご説明しますが、私が特に強調してお伝えしている“正解”は「飲酒運転」です。
飲酒運転が原因で亡くなられた場合は生命保険からの保険金のお支払いはありません。
ですから（と言うまでもありませんが）飲酒運転は絶対にやめてください。
ですが、自殺の場合は免責期間を過ぎればお支払いいたします。

さて今回はその自殺の免責期間について、以前私が所属していた外資系保険会社で先輩Aさんから聞いたエピソードです。

Aさんのお客様に東京から車で2時間ほどのところN市で事業を営んでいるお客様（仮にX氏としておきます）がいらっしゃいました。
ご契約いただいてからも年に1～2回程度お会いする機会があったのですが、数年経ったある日、相談したいことがあるんだが、とX氏に呼ばれたAさんはN市へ向かいました。
「保障内容の見直しかな？」とAさんは想像したそうです。
X氏にお会いしてお話を伺ってみると、確かに保障内容の見直しでした。
不況で事業が下り坂になり、数億円の借入を返す当てもないので高額の保険料を見直したい、という事だったそうです。
Aさんが見直し内容をその場で作成してご提案したところ、X氏は「検討して近日中に最終決定します」と答えたそうです。
その帰り際、X氏とAさんはこんな会話をしました。
X氏「私の保険って自殺の場合もお金でるんですか？」
Aさん「免責期間が過ぎているのでお支払いできますよ」

そして数日後、Aさんの元にX氏の奥様からご連絡がありました。
X氏が自宅近くの谷から身を投げて亡くなったとの訃報でした。
数日前にお会いしたX氏に、自殺しそうな雰囲気は微塵もなかったそうです。
免責期間の事を正直に伝えるのではなかった、とAさんは涙を滲ませて話してくれました。

先日、厚生労働省の研究班の調査結果が発表されましたが、自殺前に相談しないケースは自殺した人や自殺未遂の人の8割に昇るそうです。

「自殺前に相談せず」８割　対策へ分析急務　厚労省調べ (asahi.com)

今回は重たい話題で失礼いたしました。

皆さん医療保険に入っている人が多いかと思いますが、毎月の保険料はいくら支払っていますか？
払込満了時までに合計でいくら支払いますか？
払い終わったらどのくらいのお金が戻ってきますか？
保険期間はいつまでですか？

全ての質問に即座に答えられる人は少ないと思いますが、CMなどで連呼されている医療保険は、基本的には終身払いの終身保障で、かけすてのものが多いです。
何年かごとに健康祝金という名目でお金が戻ってくる保険もありますが戻ってくるお金はせいぜい払い込んだお金の数分の１です。

でも、一生涯払い続けなくてよい。
払込期間満了時にそれまで払い込んだ保険料が全て戻ってくる。
つまり実質的な保険料が０円。
保障は一生涯。
そんな医療保険があったらいかがですか？

AIGエジソン生命の「健康ノススメ」はそんなお得な医療保険です。

「実質保険料０円」はこういう仕組みです。

「健康ノススメ」から受け取れるお金は

　１．入院給付金・手術給付金など（入院・手術時）
　２．無事故ボーナス（入院などをしなければ５年に１回）
　３．ヘルシーボーナス（払込満了時）

入院や手術をしない健康な人であれば保険料払込期間中も5年ごとに無事故ボーナスを受け取れます。
払込期間満了時には、受け取った無事故ボーナスを払込総額から差し引いた金額をヘルシーボーナスとして受け取れます。

［無事故ボーナス総額］＋［ヘルシーボーナス］＝［払込保険料総額］

［ヘルシーボーナス］＝［払込保険料総額］－［無事故ボーナス総額］

［ヘルシーボーナス］＝5,000,000円　－　150,000円　＝　4,850,000円

入院や手術をした人であっても、受け取った入院給付金や無事故ボーナスを払込保険料総額から差し引いた金額をヘルシーボーナスとして受け取れます。

［入院給付金等］＋［無事故ボーナス総額］＋［ヘルシーボーナス］≧［払込保険料総額］

更に「健康ノススメ（終身型）」の場合は、払込満了時にヘルシーボーナスを受け取って、実質払込保険料が０円となった後も、一生涯の医療保障が残るのでお得でしかも安心できるのではないでしょうか。
払込満了後に入院給付金等を受け取られた場合の払込保険料総額と受取金
総額の関係は以下のようになります。

［無事故ボーナス総額］＋［ヘルシーボーナス］＋［満了後の入院給付金等］＞［払込保険料総額］

もし興味がおありでしたら、こちら（↓）からご相談下さい。
http://maru-maru.jp/ins/lifeins/index.html

少し前の数字ですが、昨年9月にNTT子会社のNTTソルコとアフラックがインターネットで実施した「生命保険に関する意識調査」というのがあります。
アンケートは、いわゆる「団塊の世代」を含む55歳～59歳の1000人を対象に行われました。

このアンケートの結果によると、加入している保険で最も多いのは「死亡保険」（85.9%）。次が「医療保険」（73.0%）。三番目が「ガン保険」（51.3%）でした。保険に加入していない人は8.2%でした。
今後加入したい保険は「医療保険」が保険既加入者の16.4%、未加入者の19.4%とトップでした。
医療保険を選んだ理由は、「医療費の自己負担が増えそうだから」（69.4%）がトップ、次に「健康に不安を感じるから」（37.5%）となっています。

一方、今後解約あるいは減額したい保険のトップも「死亡保険」（10.1%）。
理由は「保険料の負担が大きいから」（53.2%）と「子供が独立して保障が不要になった」（48.1%）の二つの理由がほとんどです。

この結果を見て思うのは、医療保険に対する顕在的ニーズの高さと、問題に直面しないとなかなか行動に移せないのだな、という事です（私も人のことを言えませんが）。
保険料の負担が大きい死亡保障を解約／減額し、今後に備えて医療保険に切り替えたい、というのは非常に分かりやすい話です。
しかし50代後半で医療保険に新規に加入しようとすると、30代、40代に比べて保険料は当然高くなりますし、健康上の理由で希望する保険に加入できない場合も多くなってきます。
しかもこの年代ですと年金支給開始年齢にも達しておりませんので、死亡保障を解約／減額してしまって万が一の時に後に残された奥様の生活費は大丈夫ですか？と心配になります。

もう少し早い時期に、ライフサイクルにあった保険に切り替えておけば死亡保険の保険料負担が大きくなることを避けられるかも知れませんし、医療保険にもスムーズに加入する事ができるかも知れません。
ぜひ一度マルのアドバイザーにご相談ください。
相談するだけなら無料ですから（笑）。

NTTソルコ 『インターネットによる「生命保険に関する意識調査」の結果について』（PDFファイル)

最近の株価上昇などの影響のためか、保険会社の運用収益が好調のようです。
本日の日経新聞によると、大手生保各社が個人契約者向けの配当を引き上げる方針との事。

大手生保、個人向け配当増額へ・前期
　日本生命保険や第一生命保険など大手生命保険会社は2007年3月期分の個人契約者向けの配当を引き上げる方針だ。保有する株式の配当収入が増えるなど運用収益が好調だったためで、増配は3年連続になる。契約者への配当を増やすことで、保有契約のつなぎ留めなどにも役立てたい考えだ。

　生保の配当は事前予想よりも運用収益が増えたり、契約時の見積もりよりも死亡者が少なかったりした場合などに剰余金を原資に支払う。配当額は同じ生保会社の契約者でも、保険商品や加入時期によって異なる。
（2007年04月10日 NIKKEI NETより）

事前予想よりも運用収益が増えた場合は利差益、事前予想よりも死亡者数が少ない（＝支払保険金が少ない）場合は死差益といいます。
利差配当付き保険など、保険会社の運用実績に応じて配当を受け取ることができる保険は他にもありますが、ここ数年は実質的には配当がないのも同然の商品もあり、私自身はあまりお勧めしていませんでした。
しかし今後は配当に回せるだけの収益があがるものも増えていくかも知れません。
先日は一時払い型保険の予定利率を引き上げる動きが報じらました。
予定利率が引き上げられると保険料が下がり、解約返戻率はあがります。
今回の配当引き上げといい、ここのところ契約者には嬉しいニュースが続いていますね。
もっとも、一方では保険金不払いという重大な問題が解決していない状況もありますから、嬉しいニュースばかりではないですね。
このような顧客軽視の態度も早急に改めて欲しいものです。

個人の生命保険にはあまり関係ないのですが、法人向けの節税商品として使われていた逓増定期保険が、今月からほとんどの保険会社で販売停止になります。

逓増定期保険　生保５社、販売を停止
生命保険大手各社が相次ぎ、企業が経営者などを対象に加入する「逓増定期保険」の販売を当面見合わせる方針を決めた。
同保険は保険料の大半を損金算入できる節税商品として知られるが、国税庁が損金算入ルールの変更を生保業界に通告。節税メリットが薄れると判断した。
各社は商品内容の見直しを検討したうえで、販売を再開するかどうかを決める。

（中略）

逓増定期は、条件次第で保険料を全額損金算入できる。
途中解約の場合、高額な解約返戻金が戻ってくるのも特徴で、企業にとっては、必要な時に取り崩せる資産形成の手段として使える。
各社は節税効果をうたい、中小企業の経営者などに売り込んでいた。
（2007年03月29日 asahi.comより）

利益を出している会社の節税（利益の繰り延べ）として活用されてきましたが、現段階では税務取扱についてお客様に明確にご案内できないという事で販売停止になりました。
「万が一の場合の経済的な保障の提供」という保険本来の使い方ではない点が、課税額の算出方法見直しを招いたという事です。
逆に言えば、保険本来の目的である保障の提供という観点に立った提案が求められている、という事でしょうか。
あるいは新たな節税商品が登場するのか。
今後に注目です。

年金の支給開始、欧米引き上げ・財政破綻を回避
本日の日経新聞朝刊一面にも詳細が掲載されていたのでご覧になられたかたも多いかと思います。

日経新聞の記事を要約するとこんな内容です。
◇欧米で公的年金の受給開始年齢を引き上げる動きが出てきている。
◇先進国中で最も深刻な財政赤字をかかえ、少子高齢化も急速に進んでいる日本の場合は欧米よりも大きな年金不安を抱えている。
◇欧米での今回の動きは日本の年金制度にも影響を与える可能性がある。
◇年金受給開始年齢が引き上げられる場合には、受給開始までの生活費確保のため雇用延長などの対策も必要。

少子高齢化が進むと、若年時には年金保険料の負担が増え、高齢時には年金受給額が減る、という事になります。

生命保険の設計では、定年退職を迎える前に一家の大黒柱が亡くなってしまったときのための経済的保障として、一般的には収入保障保険を当てる事が多いのですが、保険期間はだいたいの場合60歳か65歳です。
年金受給年齢が引き上げられると、65歳で保険金の給付が切れてから年金受給までの間の無収入な期間が発生することになります。

一方で、老後資金について考えてみると、年金受給年齢引き上げに伴い企業の退職年齢も引き上がられるとすれば、必要とされる老後資金は減ることになります。
もちろんその分長く働くわけですから自由にできる時間も減る、という事にもなるわけですが。

いずれにしろ、年金制度が変わったら生命保険も見直す必要がありそうです。

asahi.comの記事です。
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乳がん「見落とし」４０代３割　厚労省研究班が追跡調査

マンモグラフィー（乳房Ｘ線撮影）を視触診と併用する乳がん検診を受けても、４０代では３割近くが乳がんを見落とされている可能性があることが、厚生労働省研究班の研究でわかった。

乳腺密度が濃い４０代は、マンモグラフィーに腫瘍（しゅよう）が映りにくい可能性が以前から指摘されていた。それが裏付けられた形で、研究班は、超音波（エコー）を併用する検診の研究が必要だと指摘している。

８９～００年に宮城県でマンモグラフィー併用検診を受けた延べ約１１万２０００人について、検診後の経過を追跡調査した。

検診で「陰性」とされたのに、その後、次の検診を受けるまでに乳がんが見つかった人を「見落とされた可能性がある人」と判断。

検診で乳がんを発見できた人と合わせ、「乳がんがある人を、がんと正しく診断できた割合」（感度）を算出。

その結果、４０代の感度は７１％、５０代の感度は８６％、６０代は８７％だった。

日本では、乳がんにかかる人は４０代が最も多い。だが４０代は乳腺密度が濃く、マンモグラフィーに腫瘍が映りにくいといわれている。
一方、エコー検査は乳腺の濃さに影響されにくく、２０～４０代の乳がん発見に効果が高いと期待されている。

　エコー検査は乳がんが疑われる人の診断などに使われており、一部には乳がん検診にエコーを採り入れている自治体もある。

厚労省研究班によると「４０代の女性の乳がん死亡率を減らすには、エコーを使った検診が有効」とのこと。
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年齢によって適切な検査方法が異なるという事ですが、乳ガンは早期発見・早期治療をすれば完治の可能性が高いと言われています。

ガンと診断された場合、あるいは入院・手術をされる時に頼りになるのがガン保険ですが、検診で異常を指摘されてからでは、入院・手術前と言えどもご加入いただくのはとても難しくなります。

また、ガン保険はご加入いただいてから3ヶ月間は免責期間となっていて、ご契約後3ヶ月以内に検診で異常が見つかったりご入院をされた場合もご契約は無効となってしまいます。

乳ガン検診・健康診断をご予定されている場合は、医療保険・ガン保険を余裕を持ってご加入ください。

生命保険の保険料がこの春から値下げされます。
これは保険料を計算する基準になる「標準死亡率」が、4月に改訂されるのに伴うものです。
「標準死亡率」とは年齢別・性別に余命を定めた物で、今回11年ぶりに改訂されることになりました。
値下げは長寿化を反映して死亡保障系の商品で実施される予定です。
逆に言うと、長寿になればなるほど保険金・給付金の支払が増える年金保険・医療保険は値上がりの可能性があるという事です。

実際にどの程度の値下がり・値上がりとなるかは各社の商品、お客様の年齢性別によって異なってきますし、これを機に新商品などが発売されるかも知れません。
いづれにしろ今ご加入の生命保険を見直すいいきっかけとしていただければと思います。
ご相談はこちらまで。

何のことかと申しますと、これは保険の窓口のことです。
生命保険はA生命の○○さん、自動車保険はB代理店の△△さん、火災保険はC銀行の□□さん、ガン保険は××保険会社、・・・・・。
これでは何かあった時に手続きが煩雑すぎてとても大変です。

しまいには保険証券をどこかになくしてしまって見つけるのが大変！みたいな方も結構多いのではないでしょうか？

手前ミソですが、弊社のように数多くの生損保会社の商品を扱っている総合代理店であれば、生命保険も自動車保険も火災保険もガン保険も、それから海外旅行の場合の海外旅行総合保険でも、マルごと一つの窓口で用事が済んでしまいますからとても安心なワケです。

もう一つオマケがありまして、㈱マルでは少しでもお客様に安心して頂けるように24時間電話受付をしております。深夜や早朝に何か事故があったとしても安心して頂けるフォロー体制を用意しております。

インターネットや通販で保険に加入されている方も増えていると思いますが、しかし良く考えてみて下さい！

万が一事故が発生した場合、請求するのはお客様自身ですよね？
そうすると、お客様自身で保険会社とやり取りしなければならなくなるワケです。

「それがどうして悪いの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、素人判断が大きなミスとなってしまうことが意外と多いものです。
例えば、本来は簡単に保険金が受け取れるような手術を受けたとします。ところが、ドクターに書いてもらう診断書の書き方一つで保険金がおりたりおりなかったりするのです。「診断書を書いてもらえばいいんでしょ？」と簡単に考えて診断書を保険会社に提出してしまえば、もう保険会社の判断にゆだねられてしまいます。

なにか事故があった場合、保険会社に連絡する前に相談できる相手をつくっておくことはとても重要です。本来受け取れるべきものが受け取れなかったり、200万円受け取れるところが100万円しか受け取れなかったり、等のミスが事前に防げるわけです。

保険は、万が一の場合に保険金を受け取る為に入っているのですから信頼できる専門家の相談相手を通して加入されることをおすすめします。

良くインターネット上で「最大20社の自動車保険一括見積！！」
とか、
「医療保険・ガン保険の無料資料請求！！」
等のサービスを見かけますよね？
これって本当に良いサービスなのでしょうか？

確かに、色々な保険会社の資料を見比べることができるのは良いことですが、一度資料請求をしたら沢山の保険会社から資料がドサッと送られてきてしまいます。しかも、名前や住所を知らせてしまう訳ですからその後もず～っとパンフレットや資料が送りつけられてしまうのは間違いないでしょう。これって凄くうざったくありませんか？

自動車保険でしたら保険内容を比較することはそれほど難しくないかもしれませんが、医療保険やガン保険・生命保険等は、比較すること自体がとても難しいのです。

例えば医療保険でしたら、“保険期間を何年にするのか？”、“払込は何歳までに済ませたいのか？”、“1入院の制限日数は何日が良いのか？”、“どんな特約があるのか？”等々、各社商品によって特徴がマチマチなワケです。マチマチな商品を一括見積しても良く分からないのは当然のことでしょう。

そもそもどのような商品があるのか？本当に自分に必要な保障内容は？等々、面倒なことは専門家に相談することが一番手軽で安心できることと思います。

「今までの保険を下取りすれば、保険料は同額でも保障が増加しますよ！」
とか、
「今までの保険を下取りして内容を良くしましょう。」
と言われたことはありませんか？

下取りと言っても色々な種類があります。安易に下取りしてしまうと痛い目にあってしまうので要注意です。

例えば、加入後数年掛かって貯まった貯蓄部分を頭金として入れてしまう方法がありますが、下取りの時に貯蓄部分を減らして掛け捨て部分を増やすように内容を変えてしまえば、一見保険料が同じくらいか安くなるように見えても内容が悪くなってしまう場合があります。

ちなみに保険加入後数年（2年～5年）経つと、“下取り”を勧めてくる保険屋さんが多いです。これは、保険屋さんの手数料が数年経つと少なくなってしまうのと無関係ではないはずです。“下取り”すると、また保険に加入するのと一緒ですから、またその保険屋さんには手数料が入ってくる訳です。

　“下取り”と言うのは使いようによっては良い手段になる場合もあるのですが、それも使いようです。不利益になるような“下取り”には十分気をつけて下さい。

面白いデータがあります。
１．日本人の世帯の89.6％が生命保険に加入しています・・。
２．加入している保険金額の平均は2,322万円です・・。
３．支払われた保険金額の平均は175万円です・・。

上の数字を見てどう思われたでしょうか？
掛けている金額の1/20しか受け取れない理由は保険の仕組み（組み立て方)にあります。

本来必要な保険金額を割り出し、納得した上で保険に加入していれば良いのですが、多くの方は何となく保険に加入してしまっています。

「あなたの加入している保険は一生涯に幾ら払い込むんでしょうか？」と良く聞くのですが、大体の方は答えることができません。
でも、これはとても危険なことです。保険は家の次に高い買い物と良く言われるように、一生涯に払い込む金額はかなり大きな買い物です。家でも車でも、高い買い物をする時には金額を良く確認してから買うはずです。なのに保険の場合は良く分からないまま加入してしまっている訳です。

ちゃんと保険の仕組みを理解し、その上で必要な保障を納得の上で加入すると言う、当たり前な保険の入り方のできる方が増えることを祈っております。

最近、テレビやラジオで良く保険を宣伝していますよね？
10年毎にボーナスがつくとか、
医師の診断無しで加入できるとか・・・。

でも、なんか話がうますぎると思いませんか？
健康な人でも病気の人でも入れる保険とか、保険会社から定期的にボーナスをもらえるから嬉しいとか、気持ちは良～く分かるのですが、保険会社もボランティアではありませんから、そんなにオイシイ話はあり得ないのです。

とっても簡単にカラクリをお話しちゃいますと・・。
定期的に保険会社からお金がおりてくるのは、その分の保険料を払っているからなのです。
もし保険を使って割りの良い貯蓄をお考えでしたら、もっと良い方法がありますのでご相談下さい。